卵子の凍結保存ができることを知っていますか？女性の社会進出が進み、キャリアとライフプランの両立に悩む方もいらっしゃるかと思います。「卵子凍結に興味があるが、どのようなメリット・デメリットがあるのか気になっている」という方へ、今回は卵子凍結をするメリットとデメリットを解説します。
キャリアとライフプランの両立には選択肢をひとつでも多く知っておくことが大切です。「まだ将来子供が欲しいかわからない」「子供はほしいけど、今ではない」という方も、メリット・デメリットを知って、卵子凍結をするかどうかの参考にしてください。
目次
卵子凍結とは？
卵子凍結とは、将来の体外受精を見据えて未受精卵を凍結する技術で、もともとは悪性腫瘍や白血病等で抗がん剤治療や放射線療法を受ける若年女性患者に対し、治療前に卵子や卵巣を凍結保存しておくことで治療後の生殖能力を維持するために行われてきました(医学的適応による卵子凍結)。米国生殖医学会は、凍結融解卵子由来で生まれた子供に染色体異常、先天異常、および発育障害のリスクが増大することはないという見解を2012年に発表、2013年には日本生殖医学会がガイドラインを正式決定し、健康な未婚女性が将来の妊娠に備えて卵子凍結を行うことを認めています(社会的適応による卵子凍結)。
未受精卵は、受精卵に比べて細胞数が少ないことから、凍結卵子を融解した後の生存率が安定しなかったのですが、卵子凍結の際の革新的な技術である急速ガラス化凍結法の確立と、凍結液・融解液の性能の進化により、適切な手法で凍結された卵子の融解後の生存率は90％を超えるようになりました。融解後の卵子の生存率がそのまま出産率になる訳ではありませんが、凍結・保存技術の進歩により、凍結卵子を使って出産に至る確率は、以前より確実に高まっていると言えます。
卵子凍結を行う際には、確実に卵子を採取するため、排卵誘発剤を使って卵巣刺激を行い、いくつかの卵胞を育てて採卵に臨むことで、1回で複数個の卵子を採取することができます。採卵の際には、超音波画像で卵巣を確認しながら、腟の壁越しに卵巣内の卵胞を針で穿刺し、卵胞液ごと吸引・回収します。採卵した卵子は、高濃度の凍結保護剤を利用し、従来の方法に比べて細胞内の水分をより多く除去した上で、固体と液体の中間状態を保ちながら高速で凍結する急速ガラス化法により凍結します。急速ガラス化法により凍結した上で、マイナス196℃の液体窒素内に保存することにより、半永久的にそのままの状態を保つことができます。将来妊娠を希望する際には、凍結しておいた卵子を融解して顕微授精を行い、 得られた受精卵(胚)を培養して胚移植します。
卵子凍結の受精率・出産率
卵子の状態は実際に採卵しないとわかりません。採卵した直後の卵子は以下の3つに分類され、このうち卵子凍結できるのは成熟卵子のみです。
| 成熟卵子 | 35歳以下の場合、採取された卵子の90%程度が成熟卵と予想されます。 （個人差があり、未成熟卵も成熟卵と同様に多く取れてしまう方もいます。） |
| 未成熟卵子 | 採卵した卵子の10~15%程度が未成熟卵子です。 採卵後、数時間で成熟卵子になれば凍結保管が可能です。 |
| 変性卵子 | 受精能のない変性した卵子です。変性卵子は凍結保管はできません。 採卵した卵子の5%以下ですが、38歳を越えると変性卵の割合が著明に増加します。 |
続いて、凍結卵子を使用した際の妊娠率を見てみましょう。
◆凍結卵子を融解した時の卵子生存の確率
- 融解後の卵子生存の確率・・・80〜95%
- その後、精子を注入した場合の受精率・・・60〜80%
◆未受精卵融解後に、卵子が生存、受精し、質が良好な受精卵が確保できた場合に、卵子10個あたりで妊娠できる確率
こちらは、採卵時の年齢により割合が異なります。
- 30歳以下・・・80%程度
- 31〜34歳・・・75%程度
- 35〜37歳・・・53%程度
- 38〜40歳・・・30%程度
- 41歳以上・・・20%以下
卵子凍結によって保存した卵子を使って妊娠・出産するためには、卵子と精子とを身体の外で受精する体外受精が必須となります。凍結した卵子は融解の過程で5～20％の割合で破損することもあります。また、融解後、精子と受精すると受精卵（胚）になりますが、その受精卵が良好胚に発育するとは限りません。良好胚が子宮に着床してはじめて「妊娠」となります。
卵子の生存率とその後の着床率を考えると、なるべく若い年齢で卵子凍結を行い、10個以上～できれば20個以上の未受精卵を凍結保存しておくことが望ましいということがわかります。
※参考：https://grace-sugiyama.jp/about_freezing
卵子凍結のメリット2選
続いて卵子凍結のメリットについてご紹介します。
- 将来の妊娠確率（体外受精の成功率）アップが期待できる
- 不妊治療より費用が安く済む可能性が高い
将来の妊娠確率（体外受精の成功率）アップが期待できる
卵子は、その元になる細胞を生まれた時すでに決まった数だけ持っています。
それが年齢とともに老化、減少していきますので妊娠確率や流産率というのは、年齢が上がるごとに高くなってしまいます。
卵子が若く妊孕性（妊娠するための能力）が高いうちに、自分の卵子を凍結保存することで、将来体外受精をした際の成功率を上げるとともに、流産率も下げることができると言えます。
もしも若い卵子を用いて体外受精をした場合は、40代でもその出産率は20代と大きく変わりません。
米国CDC(疾病予防管理センター)が2021年に発表したこのグラフは、自分の卵子と提供卵子による体外受精で出産に至る確率を比較して、年齢ごとに示したものです。これを見ると、若い女性の提供卵子を移植した場合、40代になっても30歳以前の女性の出産率とほとんど変わらないことが分かります。
※自社HPより抜粋：https://gracebank.jp/guide/
不妊治療より費用が安く済む可能性が高い
厚生労働省によると、不妊について心配したことのある夫婦は夫婦全体の約2.9組に1組、そして実際に検査や治療を受けたことがあるもしくは受けている夫婦は全体の約5.5組に1組と言われています。
※参考：厚生労働省 不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック
体外受精を行うためにかかる費用の平均は20万円／回です。
卵子凍結の場合の費用は採卵・凍結で約39万円＋保管で35,000円～／年です。
卵子が若い方が流産率も低いため（35歳を過ぎるとより流産率が高くなる）、結果として妊娠・出産にいたる確率も、凍結卵子の方が高い可能性があります。「若いうちに凍結している」ということがひとつの安心材料にもなるので、トータルの費用面・身体面・精神面の負担が少ない可能性もありますね。
卵子凍結のデメリット3選
続いて、卵子凍結に不安がある方のためにデメリットをご紹介していきます。
- 費用がかかる（全額自己負担）
- 採卵など身体への負担がある
- 年齢制限がある
大きく分けてこの3つが挙げられます。
費用がかかる｜助成金や福利厚生で費用を抑えることも可能
卵子凍結は基本的に全額自己負担となっていて、採卵・凍結費用は『麻酔なし、成熟卵9個を凍結・保管した場合』に約40万円＋保管費用が1年あたり35,000円ほどかかります。
・採卵・凍結費用
| 準備（初回検査、ホルモン検査、排卵誘発剤など） | 約15万円 クリニック毎に異なり7〜12万が目安となります |
| 採卵 | 約20万円（個数にかかわらず） ※麻酔希望の場合は、局所麻酔2万、静脈麻酔5万が加算 |
| 凍結 | 1本あたり約3万円（1本に3個まで凍結可） 4～6個は6万円、7～9個は9万円、10～12個は12万円が目安となります |
・保管費用
| 保管費用 | 年間35,000円～／1ケーン（15個まで）あたり |
| 出庫費用 | 保管施設からクリニックまでの移送について、専門業者による移送費用の実費 |
凍結した卵子はケーンという容器で保管します。1ケーンの中に、最大5本のデバイスが入ります。デバイスは1本あたり、最大で3個の卵子を入れることができます。つまり、1ケーンあたり最大で15個（卵子3個×デバイス5本）の卵子が保管可能です。※1ケーンに入れるデバイス数や1デバイスあたりの卵子数はクリニックの方針によって異なることがあります。
卵子凍結の費用を抑えるポイント ①助成金を利用する
国から卵子凍結の補助金が出るのは、がん治療の「妊孕性温存療法」の一部対象者に限られています。また、自治体からの不妊治療の補助金（「不妊に悩む方への特定治療支援事業」に基づく助成）を受けている場合は、補助金対象外となります。がん治療などの目的以外（将来の妊娠確率アップや、不妊治療に備えて等）で卵子凍結をする場合は、補助金対象外です。
東京都では、健康な女性の卵子凍結について自治体として支援開始しています。これまで東京都は、がんの治療のために女性が妊娠するための力（妊孕性:にんようせい）を温存する方法として、卵子凍結への支援をしていましたが、健康な女性の将来への備えとしての卵子凍結を支援するのは初めてです。
※2021年度より、「妊孕性温存療法」に対して都道府県が助成を行うようになっています。
対象は東京都に住む18歳から39歳までの女性です。（※採卵を実施した日における年齢）
すでに不妊症の診断を受けており、不妊治療を目的とした採卵・卵子凍結を行う方は対象外となります。東京都若年がん患者等生殖機能温存治療費助成事業（小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業）の対象となる方も対象外となります。
助成の対象となるのは、採卵準備のための投薬・採卵・卵子凍結費用です。助成額は合計で30万円（最大）で、卵子凍結を実施した年度に上限20万円、次年度以降、保管更新時の調査に回答した際に1年ごとに一律2万円（最大5年間）を予定しています。
また、実際に凍結した卵子を使用する際にも費用がかかりますが、「凍結卵子を使用した生殖補助医療への助成」を使用すれば、卵子融解・授精・胚培養・胚凍結・胚移植・妊娠確認までの費用にも助成がでます。（※1回につき上限25万円（最大6回まで））
なお、不妊治療の体外受精のための卵子凍結費用は、医療費控除の対象になりますが、将来に備えた卵子凍結費用は、医療費控除の対象になりません。
卵子凍結の費用を抑えるポイント ②福利厚生制度を利用する
アメリカでは大手企業19％が「卵子凍結」を福利厚生にとりいれています。2014年のFacebook(現：Meta)での導入を皮切りに、卵子凍結費用の福利厚生としての補助制度の普及が進み、2020年には社員数2万人以上の企業の19％が導入しています。
また、日本受精着床学会のアンケート調査によると、将来に妊娠・出産をする可能性を考えて卵子凍結（社会的卵子凍結）を行った数は、2021年に全国で1,398件。同アンケートでは、がん治療や不妊治療のために行う医学的卵子凍結回数より、将来に備えて行う社会的卵子凍結回数の方が多いこともわかったとのことです。このことより、日本で「卵子凍結」の件数は増加していることがわかりますし、先ほどの東京都の動向なども踏まえますと、今後もますます普及する兆しを感じます。
データ出典：日本受精着床学会「日本受精着床学会会員の皆様へ（卵子凍結に関するアンケート調査に関しまして）」
ここで、グレイスバンクを利用し「卵子凍結」を福利厚生制度として導入した企業様の事例を紹介します。
その他、グレイスバンクではベネフィット・ワンやリロクラブの会員様向けのご優待がございます。
採卵など身体への負担がある
卵子凍結には、事前の検査、排卵誘発をして採卵をする、実際に体外受精時の胚移植まで、痛みが生じる可能性がある処置も行います。例えば採卵は、腟に超音波機器をいれて超音波画像を見ながら、卵巣のなかの卵胞に針をさし、卵胞液とともに卵子を吸引・採取します。卵巣に針を刺すため、人によっては強い痛みを感じることもあります。麻酔もありますので、痛みの少ない処置を心がけてくれたり不安な気持ちにきちんと寄り添ってくれるような医療機関選びが大切です。
グレイスバンクユーザー71名に行ったアンケート調査では、痛みレベルを5段階（※1）で評価する設問では、レベル2と答えた方が最も多く、1~3と評価した方が約6割となりました。痛みが原因で卵子凍結を躊躇されている方も多いなか、実際は小～中程度の痛みと感じられた方が半数以上でした（痛みの感じ方は個人差があります）。
（※1）1が痛みを感じなかった、5が痛みを感じた、の5段階での選択式
年齢制限がある
卵子の凍結保管自体は半永久的に可能と言えますが、加齢による卵子の質の低下や母体の妊娠出産のリスクを考えて制限があります。卵子凍結の年齢制限は採卵が40歳前後、保管できるのが50歳前後までとなっています。妊娠確率を高めるためには、1歳でも若く妊孕性の高いうちに卵子を凍結保存しておく方が良いでしょう。理想は20～30代前半までの卵子凍結をおすすめします。
また凍結卵子を使用した体外受精は、母体や胎児の妊娠出産リスクを考えて、45歳前後までに行う方が良いでしょう。
まとめ
将来赤ちゃんを迎えたいと思った時にすぐに妊娠できないこともあります。
そういったときに選択肢のひとつとなる卵子凍結ですが当然メリットもデメリットもあります。
ご自身のお体の状況を知りじっくりお考えいただき、将来子供をもつ実現性を高めるためにメリットとデメリットに納得できた場合には、卵子凍結を考えていただいても良いと思います。
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名倉 優子 なぐら ゆうこ
日本産科婦人科学会専門医
グレイス杉山クリニックSHIBUYA （東京都渋谷区）
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