卵子凍結関連情報海外の事例紹介

「大離職時代」に備えよ、福利厚生に賭ける企業が増加

グレイスバンクのメールマガジンで配信した内容をこちらでもお伝えしています。

今回は隔週でお伝えしている「今週のPickUp!」海外事例紹介です。 卵子凍結、フェムテック事情など、海外の知っておきたい最新トピックをpickupしてお伝えします。

大離職時代」に備えよ、福利厚生に賭ける企業が増加

アメリカの企業は、厳しい労働市場の中で社員を惹きつけるために福利厚生パッケージを強化しています。

その中でも、多くの企業が体外受精や卵子凍結など、高価な不妊治療給付を追加しています。マーサー社が2021年に実施した調査では、97%の企業が不妊治療をサポートしても、医療費の大幅な増加にはつながらないという結果に。

一方で、不妊治療の給付を受けた社員の61%が、企業への忠誠心や献身をより強く感じたと報告しています。アメリカでは2021年の夏から、大量に社員が止める「大離職」が起きていて、社員の引き止め策としても、福利厚生の充実が改めて注目を集めています。

引用元:Fortune

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🇮🇳ベンガルールで、より多くの女性がする選択とは?

IT産業の中心地として知られる、インド南部の都市・ベンガルール。ここで、女性の卵子凍結が増えているといいます。記事では、多くの女性は、母親としての責任を負う前に、教育やキャリアアップに専念したいと考えていると説明。

5年前には、卵子凍結する年齢が3840歳だったのが、現在は3035歳になっているとしています。

費用は約10万ルピー(約15万円)で、卵子は約10年間、または必要に応じてそれ以上の期間保存することができます。女性たちが、キャリアと人生の選択に悩むのは、どこの国でも共通しているようです。

引用元:The Times Of India

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