体外受精などの不妊治療に公的医療保険が2022年4月から適用されます。患者の負担は減りますが、不妊治療で使われる全てが保険の対象になるわけではありません。保険も無限に使えるわけでなく、治療の回数、患者の年齢に制限があります。

今回、保険対象になる治療は、有効性や安全性の実績がはっきりしたものに限られます。

日本生殖医学会は昨年、体外受精などの詳細な治療方法を推奨度の順にA、B、Cの3段階で評価するガイドラインをまとめ、AやBを原則保険の対象としています。例えば、受精卵の染色体に異常が無いかなどを調べる「着床前検査」は対象外です。

患者に合わせて技術を選ぶ「オーダーメイド」の側面が強い不妊治療にあって、医療現場からは新しい技術を取り入れる際に、選択肢が狭まってしまうのではないかという懸念も出ています。

引用元：朝日新聞