アメリカの企業は、厳しい労働市場の中で社員を惹きつけるために福利厚生パッケージを強化しています。

その中でも、多くの企業が体外受精や卵子凍結など、高価な不妊治療給付を追加しています。マーサー社が2021年に実施した調査では、97％の企業が不妊治療をサポートしても、医療費の大幅な増加にはつながらないという結果に。

一方で、不妊治療の給付を受けた社員の61％が、企業への忠誠心や献身をより強く感じたと報告しています。アメリカでは2021年の夏から、大量に社員が止める「大離職」が起きていて、社員の引き止め策としても、福利厚生の充実が改めて注目を集めています。

引用元：Fortune