卵子凍結関連NEWS(海外)

「大離職時代」に備えよ、福利厚生に賭ける企業が増加

アメリカの企業は、厳しい労働市場の中で社員を惹きつけるために福利厚生パッケージを強化しています。

その中でも、多くの企業が体外受精や卵子凍結など、高価な不妊治療給付を追加しています。マーサー社が2021年に実施した調査では、97%の企業が不妊治療をサポートしても、医療費の大幅な増加にはつながらないという結果に。

一方で、不妊治療の給付を受けた社員の61%が、企業への忠誠心や献身をより強く感じたと報告しています。アメリカでは2021年の夏から、大量に社員が止める「大離職」が起きていて、社員の引き止め策としても、福利厚生の充実が改めて注目を集めています。

引用元:Fortune

お問い合わせ

ご不明な点は、お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせフォーム