福利厚生に詳しいコンサルティングファーム、マーサー社の調査によると、社員500人以上を抱えるアメリカ企業のうち、卵子凍結の費用を福利厚生でカバーするのは約5分の1（19％）。これは2015年から約4倍に増えた計算です。

さらに、卵子凍結を行うスタートアップ「カインドボディ」は、2021年にクリニック数が3倍に成長し、収益は4倍になったと明かします。

新型コロナで、パートナーを見つけることが難しかったり、自宅勤務ができるようになったことで、多くの女性が福利厚生を使って卵子凍結をしている背景が浮き彫りになりました。

引用元：WIRED